✅ なかなか退職出来ない
✅ 退職話が進まない
✅ 次の転職先も一応決まってるのに
このような状況にやきもきするのは、れっきとした勤め先の問題点です。
引き止めにあった際の具体的な対策は、いくつかあります。
この記事では、
- 対策の紹介
- 引き止める会社側の理由・背景
- 引き止めが法律違反になるケース
これらをまとめていきます。
この記事で分かる事
退職を引き止められる時の対応策はこれ！
会社を辞めたい理由は人それぞれだと思いますが、みなさん、できるだけスムーズに退職したいと考えるでしょう。
まずは、強く引き止められた際の対応策をまとめました。
退職代行を利用して辞める
全てを退職代行サービスに依頼して、対応してもらう方法です。
退職の意思を伝達してもらうことができるので、場合によっては即日から出社しなくて済むこともあります。
細かい交渉は、弁護士事務所運営の退職代行サービスしかできませんが、ストレスで限界と言う方は、利用を検討しましょう。
あえて明言をさける
一応最終出社日が決まっている状態なら、こちらも返答をにごして、時間を稼ぐのも手です。
「ちょっと考えておきます」や「またどこかで時間とりましょう」などと、どちらとも取れる発言をして、ズルズルと日にちを稼ぐ方法です。
退職の意思が固いことを伝える
先の方法とは打って変わって、はっきりと強めに退職の意思が固いことを伝達します。
直接面と向かって、口頭で伝えることが大事です。
上司を、諦めさせる方法と言えます。
しつこいようなら別の上司に相談
あまりに引き留めがしつこく、話が進まず困っている場合は、別の上司に相談してみましょう。
相談というテイで話すのがコツです。
できれば、立場がさらに上の上司に相談するほうが、確度は高くなります。
時には強気に出る事も大事
ある程度感情にまかせて、こちらの思いの丈をぶつける方法です。
特に、ブラック企業に勤めている方は効果があります。
この方法を取る場合は、自分の退職理由に正当性があることが前提となります。
退職を引き止める会社の理由とは
会社側の心理としては、どのような理由であなたの退職を引き止めるのでしょうか。
業務に支障が出る
社歴の長い人が退職をすると、業務に支障が出るのは明らかです。
いくら引継ぎが上手くいっていても、経験がある社員が抜けることは、ただただ不安だと思います。
ダメもとで引き止めてくることもあります。
売り上げに影響がある
営業のエースが退職したりすると、直接会社の売り上げに影響を及ぼすことも考えられます。
退職理由にもよりますが、会社としては手放したくない社員です。
割と強硬な手段に出てくることも、想定されます。
上司の評価が下がるから
退職者が出ると、あなたの上司の評価が下がるので、保身のために引き止めるパターンです。
引き止める条件に対しても、その後何もしてくれないことが多いケースと言えるでしょう。
言いくるめられないようにすることが大事です。
あなたしかできない業務をしてる
- 代わりがいない
- 難易度が高くて他の人ができない
- 人手不足
このような理由があると、会社としては引き止めてきます。
最終的に、売り上げに影響が出ることもあるので、会社としては悩みの種となるでしょう。
退職を引き止める際によく用いられる約束
上司に退職を願い出ると、何かしら約束をした上で残ってほしいと言われることがあります。
下記のようなものが代表的です。
☑ 社内環境を変えると約束する
☑ 昇給・昇格させる
☑ 所属部署を変えるから
一つずつみていきましょう。
社内環境を変えると約束する
社風や業務フローに問題があり、それが退職理由に繋がっていると、
「社内環境を変えるから」
と約束される場合があります。
色々な会社を見てきましたが、ほんとに環境を変えた上司は、見たことがありませんね。
昇給・昇格させる
給与や、業務内容そのものに不満があるとなると、あなたの給与を上げます！と約束されることもあります。
伴って、役職を付けてくれたり、昇格を約束してくれることも。
割と約束を守ってくれることが多いですが、裏を返せば守られなかった時の不信感はものすごいことになります。
所属部署を変えるから
退職理由が人間関係の際によく聞かれる約束です。
会社の規模によっては、即時対応してもらえる場合もありますが、人間関係の問題は非常に複雑です。
異動した先の部署で快適に働けるかどうかは、また別の話といえます。
退職引き止めに応じるメリットは？
強い引き留めにあって退職を踏みとどまると、どのようなメリットがあるでしょうか。
✅ 働きやすくなる可能性もある
✅ コミュニケーションが取りやすくなる
✅ 給料が上がることもある
一応、このようなメリットがあると言えます。
働きやすくなる可能性もある
自分の要望を通した結果にもなるので、以前よりは働きやすくなるでしょう。
残留したのに、以前より働きづらい環境になったら話になりませんよね。
概ね出社しやすくなると思います。
コミュニケーションが取りやすくなる
上司に自分の気持ちを打ちあけると、その後関係が良好になるケースが多いです。
お互い腹を割って話をしたことにもなるので、残留後の業務上のコミュニケーションは快適になることが多いです。
給料が上がることもある
意図せず、給与を上げるからと言ってくれる上司もいます。
大事なのはその上がり幅で、以前より多くもらえるようになることも。
以前の退職希望者の前例を、参考にしてみるといいと思います。
残留してよくあるデメリット
実は、会社に残った場合のデメリットも多くあります。
✅ 別の責任がついてしまった
✅ 再度辞めると言いづらい
✅ 何も変わっていないこともある
✅ よりつまらない業務に携わることに
代表的なのは上記のものです。
別の責任がついてしまった
「環境を変えるから」と言われて残った場合、業務内容も若干変わるケースもあります。
それにより、意図せず以前よりも責任が付いて回ることもありますが、これはデメリットと言えるでしょう。
業務上の環境は変わったが、働きにくくなったケースです。
再度辞めると言いづらい
残留してしまうと、その後再度退職を思い立った際に、言いづらくなります。
「またかよ」と思われるのが怖いという現象が、ここで起きてきます。
残った以上、必然的に以前より我慢を強いられる事も出てきます。
何も変わっていないこともある
引き留めの際に、うまく言いくるめられてしまうと、
- 結局何も変わらない
- 辞めたい気持ちはそのまま
このような状態で働くことになることも。
僕も経験がありますが、非常にフラストレーションがたまる状況となります。
よりつまらない業務に携わることに
良かれと思って移動した先が、
- 以前の部署よりつまらない
- 仕事に身が入らない
このようなケースもあります。
事前に、新しい部署がどのような仕事内容で、どのように進めているか。
また、どの部分を任されるかは、しっかり調査しておくべきだと思います。
不利益をこうむる引き留めは法律違反
強い引き留めは、場合によっては法律に触れることとなります。
実際、会社を辞めれないと悩む社会人の多くは、下記のような嫌がらせを受けているケースが多いです。
✅ 損害賠償を請求すると脅された
✅ 懲戒解雇にすると脅された
✅ 強めに怒られた
✅ パワハラやモラハラなどの嫌がらせを受けた
これらをされると、抱えるストレスは相当なものとなります。
損害賠償を請求すると脅された
退職することに対し、巨額の損害賠償請求をするぞと脅されるパターンです。
これは、よほどの事が無い限り、実行に移す会社は少ないです。
- 時間的コスト
- 費用面でのコスト
この二つがネックになって、会社側にもメリットがないからです。
更に補足しておきますと、退職そのものは社会人の認められた権利ですので、退職の意思は尊重されるものです。
懲戒解雇にすると脅された
本来懲戒解雇は、意図的且つ著しく会社の評判を傷つけた社員に適用されるものです。
- 個人情報の流出
- コンプライアンス上の問題
- 違法行為
これらが認められた際に、従業員に対し発令されるものなので、退職者に適応するのは逆に違法行為となります。
この脅し文句を言われた時は、弁護士や労働基準監督署に相談することで、フォローしてもらいましょう。
強めに怒られた
退職を切り出した最初のターンで、怒られることもあります。
退職自体もうやむやにされて、ストレスを抱えたまま毎日を過ごす事になってしまいます。
ブラック企業の傾向が強い会社では、こういった引き留め方をしてくる場合もありますが、地味に深い悩みとなるでしょう。
パワハラやモラハラなどの嫌がらせを受けた
怒られることと近いですが、
- 恫喝される
- 暴力を振るわれる
- 暴言を言われた
- 無視をされた
この手の嫌がらせを受ける場合もあります。
辞められないばかりか、度が過ぎる場合はしかるべき措置をとりましょう。
慰謝料を請求することが出来る場合もあります。
詳しくは、以前書いた下記の記事を参考にしてみてください。
引き止められないとそれはそれで切ない
もし、まったく引き留められなかったら、それはそれで切ない気持ちになるものです。
上場大手企業で、人員も潤沢にいるという会社なら、部署や上司によってはこのような対応をされる時もあるでしょう。
必要とされていないと感じてしまう
こう感じてしまうと思います。
もし引き留められなかったら、その会社は縁が無かったと割り切り、次の転職先にかけましょう。
会社側を試すのはやめたほうがいい
退職を引き留められると、その際要望が通ったことに味を占めて、色々とわがままを言うようになるものです。
何度も退職をちらつかせることになったりすると、最終的には会社からも見限られてしまいます。
恋愛と一緒で、要望をすべて通すために、会社側を試すようなことは避けた方が無難と言えますね。
<まとめ>退職を引き止められて困っている時の対策
退職の際に引き止めにあった経験は、多くの社会人が持っていると思います。
事態が好転するなら残留すべきと言えますが、大半は後悔することになります。
これは、多くの会社を経験し、周りの退職者も見てきたからこそ言える事実です。
場合によっては退職代行を使って辞める、労基や弁護士事務所に相談するなど、強硬策にでることも必要です。
自身の抱えるストレスと比べて見て、今後の動向を考えて見るのが良いと言えるでしょう。
今回は以上となります。
